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【Bリーグ】B.LEAGUE、エン・ジャパンを通じて「経営企画」など16職種で20名以上を一斉公募

2025年02月14日 Written by 管理者

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エン・ジャパン株式会社は、2月13日から、公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(以下、B.LEAGUE)の『ソーシャルインパクト採用プロジェクト』を開始した。エン・ジャパンが運営する採用支援サービスを通じ、16職種で20名以上を一斉公募する。

特設ページ⇒https://www.enjapan.com/project/bleague_2502/


プロジェクト概要
野球、サッカーに次ぐ3番目のプロスポーツリーグとして、2016年に発足した「B.LEAGUE(Bリーグ)」。試合を新たなエンターテインメントとして価値づけ、スポーツ界で初となるLEDコートの採用や、バスケットボール専用の動画配信サービス「バスケットLIVE」の配信を行なうなど、常識にとらわれないさまざまな取り組みに挑戦し、着実に成長を積み重ねてきた。

B.LEAGUEが次に目指すのは、バスケットボールを通じて「ココロ、たぎる。」瞬間を提供し、日本が、世界が、いまだ見ぬ感動で染まること。そこで、来る2026年。B.LEAGUEはリーグ全体の躍進と変革を図るべく「B.革新」と銘打った大規模な改革プロジェクトを始動することに。リーグ構造の見直しやライセンス基準の引き上げ、新たな制度の導入などを進め、世界を圧倒するプロスポーツリーグへと変貌することを目指す。

B.革新を成功させ、B.LEAGUEが一層夢のあるプロスポーツリーグへと成長するために必要なのが、各分野における組織強化。そこで今回エン・ジャパン協力の下、B.革新の中核を担うポジションをはじめ、16ポジションで20名以上を一斉公募することに至った。

今回の公募では、B.革新におけるレギュレーションの制度構築・運用管理を担う「競技運営」や、チェアマンの代理としてB.LEAGUE所属クラブの経営サポートを行なう「経営企画」、リーグ規模120億円を目指すうえでキーパーソンとなる「スポンサー営業」「幹部候補ビジネスプロデューサー」のほか、人事・採用など多様なポジションが開かれる。大きな変革期を迎え、ビジネス成長を加速させていくことが欠かせないフェーズにあり、戦略的思考やイノベーション思考、リーダーシップなどを備えた人材からの応募が期待される。

B.LEAGUE チェアマン、島田慎二氏のコメント
B.LEAGUEはファンやステークホルダーの皆さまに支えられながら9シーズン目を迎え、2026年にはB革新という世界初のリーグ再編を予定しております。また、2050年に向けて創りたい世界観「感動立国」というステートメントを発表し、それを実現するための中期経営計画も公開しながら、リーグの成長やバスケットボール競技レベルの強化だけではなく、社会を変革、日本の未来に貢献する強い思いをもって挑戦を続けています。
しかしながら、道のりはまだ半ば。乗り越えなければならない課題はたくさんあります。そこで、2021年の公募に引き続き、新たな仲間を迎えたいと思い、本採用プロジェクトを開始しました。さまざまなご経験や思いをお持ちの方と一緒に、B.LEAGUEの思いの実現に向けて進むことを楽しみにしています。

<募集要項>
・募集職種:「競技運営」「経営企画(2ポジション)」「営業(4ポジション)」「商品企画」「事業企画」「DX推進」「財務経理」「映像制作」「FC運用」「人事」「WEBディレクター」「プロジェクトマネージャー」
・応募受付サイト:『エン転職』『エンゲージ』『AMBI』『ミドルの転職』
・応募受付期間:4月9日(水)まで
・特設ページ:https://www.enjapan.com/project/bleague_2502/


本プロジェクトにおけるエン・ジャパンの支援サービス
プレスリリースや特設ページ、Web広告での告知に加え、各求人サイトでの集客支援を実施。『エン転職』『エンゲージ』『AMBI』『ミドルの転職』とターゲットの異なる求人サイトを活用することで、ターゲットへ網羅的に求人を届ける。


採用を通じて社会課題の解決に挑む『ソーシャルインパクト採用プロジェクト』
https://www.enjapan.com/
社会的なインパクトが特に大きい人材採用「ソーシャルインパクト採用」を、エン・ジャパンが全社を挙げて支援するプロジェクト。中央省庁の幹部候補、自治体の副市長やDX担当、NGO/NPO・スポーツ団体・志ある企業の中核メンバー等々、さまざまな募集を「入職後の活躍」までこだわって支援する。優れた能力を「より良い世の中を作るため」に使いたい方と、より良い世の中を作るために優れた人材の力を必要とする団体を結びつけ、社会の課題解決を加速させていくプロジェクトだ。



記事元:PR Times


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